Chattering Class Diaries

昨年末のサウジアラビアによる石油増産宣言は国際石油相場の低下につながり、最近では世界の株式相場の混乱も招いている。この背景については、サウジアラビアが新興産油地域の芽を摘み自国のシェア維持のために値下げをしたという説明が一般的だ。しかしこれは表層的な解釈だ。サウジアラビアの行動を経済の尺度のみではかってはいけない。これは「祭政一致の国家が、宗教的な目的を持って政治的な動きをしている」と見るべきだ。従い

　　最近イラク・シリアにおけるイスラム教スンニー派の教義を奉じるイスラム国勢力の台頭を

　　受けて、アメリカが急遽彼らと対抗するイスラム教シーア派を国教とするイランとの関係修

と説明することのほうが真実に近い。

原油値下げは高い原油価格に支えられた直近のアメリカ経済好調の一因であるシェールガス開発の足元をすくう効果がある。しかしそれは同時に、人口が多く、民生安定のため石油収入への依存度が高いシーア派イスラム国家のイランの経済にも打撃を与える。人口が少なく、国富の備蓄も多いサウジアラビアは、そしてアラビア半島の湾岸諸国は、原油値下げというカードを切って中東における自分たちの宗教的な主導権の確保を図っているのだ。

1979年のイラン・イスラム革命以降の中東情勢のかなりの部分はこのようにイスラム教のスンニー派対シーア派間の抗争という図式で説明するべきだ。

イラン・イスラム革命以前であれば、イランのパハラヴィー皇帝とか、シリアのハーフェーズ・アサード大統領とか、エジプトのサダト大統領とかパレスチナ解放運動のアラファト議長と言った政治から宗教色を排除しようとする個人の独裁統治、アラブ・イスラエル関係、この地域に介入するアメリカとソ連の合従連衡とか確執いう図式を組み合わせて説明することが妥当性を持っていた。

イラン・イスラム革命以降これが「スンニー派対シーア派」という形で説明できる方向に動き始めたが、トルコの政権をイスラム教スンニー派を基盤とする政党が握ってからこの傾向が一層強まった。ある意味、分析をする際の構成要素が単純になったわけだ。

イラン・イスラム革命まで遡って説明しよう。

イラン・イスラム革命の結果イランは反イスラエルに転じ、イスラエルと国交断絶し、強硬な反イスラエル国家となった。イラン国内のユダヤ人には一応信教の自由が認められたが、彼らの行動は政権によって厳しく監視されることとなった。アメリカ大使館員監禁事件（1979～81）なども起こり、イラン・アメリカ関係は冷却した。これはアメリカの中東における友好国が基本的にはスンニー派イスラムを奉じる国だけとなったことを意味する。

イラン・イスラム革命の結果、イランはアラブ諸国に居住するシーア派系住民の扱いに強い関心を持ち始める。シーア派系住民はイランの隣国イラクと、イランとはペルシャ湾を挟んだ対岸の島国バハレーンでは人口の過半数。サウジアラビアの石油地帯である東部地域では人口の大きな割合（3割ともいう）を占めている。サウジアラビアはスンニー派イスラム教の中の特に原理主義的なワッハブ派の開祖と王家が血縁で結ばれることで出来上がった国だ。いきおいイラン・イスラム革命はサウジアラビアを始めとするアラビア半島湾岸諸国と、最近ではトルコのように共和制国家ではあるがスンニー派政党が政権を握る国々との間で緊張が走る結果となった。

1980年～88年のイラン・イラク戦争のお陰でイランの革命後の混乱は沈静化し、イスラム教シーア派聖職者による統治という現在のイランの政治体制が確立した。

国内が沈静化するとイランは中東の情勢に介入を始める。現在のレバノンの内政はシーア派住民の組織であるヘズボラも方程式に加えない動くことができなくなった。二次の湾岸戦争を経て現在のイラクはシーア派が政権中枢を握る国家となった。イラクとレバノンの間に横たわるシリアの政権はもともとシーア派に近いとされるイスラム教アラウィー派出身者が握っている。ここにイランは中東の真ん中にシーア派の楔を打つことにいったんは成功した。

サウジアラビアやアラビア半島の湾岸諸国は1962年に王制を排除したイエメンを除けば前述のようにスンニー派イスラム教徒の絶対王制の国家だ。特にサウジアラビアはスンニー派イスラム教の中の特に原理主義的なワッハブ派を国教として奉じる言論の自由も信教の自由もない絶対王制国家だ。未だに女性が自動車の運転はおろか一人で外出したりできない。そのような国に石油や天然ガスの販売収入がザラザラ流れ込んでいる。ザラザラ流れ込んだお金の使い道が原理主義的なイスラム教を奉じる政権に握られていれば、経済的な論理よりも宗教的な論理に先導され、自分たちの信仰のおもむくところにお金をばらまくことになる。政府が表立って資金供給をしなくても国内の金持ちが喜捨の一環としてイスラム教スンニー派の勢力拡大のために資金供給を行う。ニューヨークの世界貿易センターに攻撃を加えて一躍その名を馳せたオサマ・ビン・ラーデンを生んだビン・ラーデン一族はそのようなサウジアラビアの金持ちの典型的な例だ。社会主義政権が握っていたアフガニスタンの政権転覆にお金が流れ、イスラム教徒が人口の過半を占めるジャム・カシミール州を「不法占拠している」インドに対抗するパキスタンに流れる。

現在のシリア情勢の混乱もスンニー派イスラム教を奉じるトルコとサウジアラビアをはじめとするアラビア半島湾岸諸国による、親イラン政権であるシリアのアサード政権に対抗する勢力への援助がなくしては存在できない（そのようなシリア情勢について、このブログではこれまで2回取り上げてきた）。アサード政権転覆を図るためにシリア国内のスンニー派イスラム教徒を扇動し、その動きの一部が先鋭化し原理主義的なイスラム教を奉じる「イスラム国」という鬼っ子が生まれてきて、アサード政権転覆を先導していた側があわてているというのが現在の構図だ。

このように現在の中東情勢の大きな部分は「宗教的情熱に支えられた国家間の対立」という形で説明できる。イスラム教にはキリスト教世界における宗教改革のような、世俗と信教の分離をはかる動きが出てきていない。民意である宗教的情熱が、民主化をすればそれがそのまま国の政策として表に出る。このような状況で現在の中東の混乱に対する解があるのか絶望的にならざるを得ない。